遊雅堂について概要を書いた記事でも触れましたが、遊雅堂はベラジョングループであることから、創業から比較的日が浅くても、信頼性と安全性が高いオンラインカジノであるとご紹介しました。
中でも特徴的なのが、サイト全体的に和テイストに造られていること、日本円が使えることなどから日本での人気が急上昇なカジノです。
ただ一方では、遊雅堂を初めて利用する人や、オンランにカジノ自体が初心者の人にとっては、遊雅堂って大丈夫だろうか？遊んでも違法だと言われないか？逮捕されたりしないか？などと不安に思うこともあるかと思います。
答えをシンプルに言うならば、「違法ではない」が答えです。
この記事では、遊雅堂が違法ではないという根拠について、詳しく解説していきたいと思います。
実際に日本では、過去にカジノ関連の摘発事案はいくつもありますし、闇カジノや裏カジノなんてよく映画やドラマでも出てきますから、漠然と不安に思うことはあるかと思います。
今回この記事では、オンラインカジノ業界のライセンス制度や日本の法制度とその解釈を通じて、「違法ではない」と言える論理を理解することになります。
そうすることで、ご自身の判断で遊雅堂を利用できることに繋がるとも思いますので、どうぞご一読ください。
運営会社から見る違法性
上記にもありますが、遊雅堂は老舗オンカジで人気ナンバー1のベラジョンカジノと運営会社は同じです。概要を一覧にします。
| 運営会社名 | BRECKENRIDGE Curaçao B.V. |
| 所在地 | キュラソー（オランダ領） 登録住所：39 Scharlooweg, Willemstad, Curaçao |
| 保有ライセンス | キュラソーライセンス（Antillephone） |
| 創業年度 | ２０２１年 |
| 依存症対策 | https://www.gamstop.co.uk/ https://www.gamcare.org.uk/ https://www.gamblingtherapy.org/ https://www.begambleaware.org/ など、多数を推奨＆紹介している。 |
運営開始から年月はまだ浅いですが、上記にあるように、ベラジョングループだけあって、ライセンスから依存症対策まで、カジノ事業者としての充分な体制整備がされています。
公式ライセンスから見る違法性
次にライセンスについて。
あたりまえですが、正式な運営ライセンスが意味することは、合法にビジネスを行っているということです。
つまり、遊雅堂はキュラソーライセンスを公式に取得しているということは、当該国において合法的にオンランカジノビジネス（サイト）を展開していることに他なりません。
ちなみに、ライセンスを取得するためにはどんな要素を満たしている必要があるのかというと、抽象的な項目を列記すると、下記のような要素を充足することが必要です。
- 資金力（財務体力）：資金の乏しい事業者は不正を犯しやすい
- ゲーミングソフトの公平性の担保：イカサマの防止
- 法令遵守の態勢整備：プレーヤー保護およびガバナンス機能
最低限上記の要素を満たしていないと、ライセンスを申請するにも至りません。
オンラインカジノのライセンス制度については↓で詳しく解説しています。
遊雅堂で遊んでも違法ではない
ここまでで、遊雅堂の運営企業が合法的に事業活動をしていることが理解できたかと思います。
そして、日本では、以下に挙げるポイントを根拠に、現行の刑法では違法性はありません。
①遊雅堂の運営会社（BRECKENRIDGE Curaçao B.V.）が、日本国外のカジノ合法国に本拠地を置いていること（物理的に存在すること）
②本拠地を置いている当該国が公式に発行するライセンスを取得している
これらのポイントにより、遊雅堂のサイト自体が合法であるという事実が成立します。
次に、この日本国外において合法に運営されているオンラインカジノである遊雅堂サイトに、日本国内からネット経由でアクセスしカジノに参加した場合、違法なのか合法なのか、という議論になるのが自然です。
現時点での答えは「違法でもなく合法でもない」です。
この論点については、本サイトの↓こちらの記事で詳細に解説しています。
まとめ
以上、遊雅堂は違法なのか？合法なのか？について解説してきました。
オンラインカジノ自体の違法性については↑↑の記事で解説したように、現状の日本の刑法が「インターネット社会を想定していない」ため、本件がグレーゾーンに留まる根本的な問題です。
したがって、ネットを介して遊雅堂でプレイすることを違法とすることが難しいことが理解できることと思います。
とは言え、「うっかりしていたら違法だった」に気を付けましょう。しかも、あくまで現行の法解釈に則っての話ですからね。
ただ、ようやく今年に入り、大阪の地域でIR法に基づく実開発案件がいよいよ浮上してきました。
課題はあるものの、アフターコロナの経済再生策を通じて、政治的な思惑のひとつに観光立国があるのは明白です。日本国内の観光促進は自然の成り行きで復活しますが、インバウンドは国策が重要です。
その意味では、オンラインカジノが現行の刑法を基に違法とされる可能性は益々低くなるでしょうね。
ただし油断は禁物なので、今後も法改正などの行政の動き、業界の動きは注視していくつもりですし、このサイトでも随時情報アップしていきます。
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